社員一人一人が、会社の一員としての意識をあまり強く持っていない場合、そもそも社内コミュニケーションの必要性も感じられにくくなってしまいます。社員の会社や職場への帰属意識の希薄さは、企業理念や経営方針など、経営陣の考え方が現場の社員にうまく共有できていないことが原因であるケースが多いです。

歴史ある企業や大規模な企業などでは、部門ごとの縦割り意識が強い職場も少なくありません。このような職場の場合、チーム内や部門内でのコミュニケーションは良好でも、部門を超えた社内コミュニケーションが不足しやすくなります。

業務で直接関わりがある人同士であれば、業務を通じて次第に理解を深めあっていくことも期待できますが、業務上の接点のない人同士がコミュニケーションするためには、場所や機会が必要になります。日頃から交流する場所や機会が少ない場合、せっかく顔を合わせることがあってもお互いのことがわからず、なかなか交流を深められないということになりがちです。

社員旅行やバーベキュー大会、スポーツ大会などといった社内交流イベントの開催は、上下関係や部門の垣根を超えて社内の人たちがコミュニケーションする良い機会になります。ワークショップなど、参加・体験型の社員研修の実施も有効でしょう。普段業務で関わらない人同士が親しくなるのはもちろん、業務上での接点がある人同士でも、仕事とは関係のない会話や交流によって、お互いの理解を深めることに役立つはずです。

社内の人同士が気軽にコミュニケーションできるITツール（社内SNSや社内BBSなど）を導入することで、直接顔を合わせる機会の少ない社員同士のコミュニケーションの活性化が期待できます。また、社内サークルや部活動、社員同士のランチ交流などに対する支援制度を設けることも社内コミュニケーション促進に役立つでしょう。

規模の大きな企業の場合、経営陣と現場の社員、あるいは別拠点で勤務する社員同士など、同じ社内の人であってもほぼ接点や交流がないということが起こりやすくなります。社内報で、経営陣の声を現場の社員に伝えたり、さまざまな部門でどのような社員がどんな活躍をしているのかを伝えたりすることは、社内のコミュニケーション不足を補うことに役立ちます。近年では紙ベースの社内報に限らず、Webで閲覧できる社内報サイトを作成する企業も増えてきました。

1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で対話することを言います。
ある大手IT企業では、週に1度30分間、場所を確保し、上司が部下の話を聞くという取り組みを行っています。従来の評価面談が、部下の目標設定に対し上司が評価を与えるものであり、半期または四半期に一度といった頻度で実施されていたのに対し、1on1ミーティングは部下のために行う面談であり、週1回と高頻度で実施されるのが特徴です。2012年に開始してからブラッシュアップを重ね、現在では約6,000人の社員が実施しています。上司と部下のコミュニケーションを活発にする取り組みだと言えるでしょう。

某大手食品メーカーが実施して話題となったのが「毎日席替え制度」です。個人の席を指定しないフリーアドレス制を導入、そして大きな特徴として専用のシステムを活用して「ランダムに座席を指定」する仕組みを取り入れています。会社規模が大きくなると、自然と従業員の数も多くなり、社員同士の名前や業務内容が分からないということもよくある話でしょう。
こちらの企業では、約4,000人の従業員が働く中で、役員や一般社員との垣根をなくし、他部署との交流も活発化させる取り組みとして、成果を上げています。

某大手企業が2017年に取り入れて話題になったのが「リバースメンター制度」です。社長や執行役員などの役職者に対して、20～30代の若手社員をメンターとしてマッチング。SNSの使い方などのITスキルや最近の消費者動向などについての指導や支援を行います。通常のメンター制度は先輩が後輩を支援するのに対して、若手が年長者を支援するという逆の取り組みであるため「リバースメンター」と名付けられました。社内でのIT活用の推進とともに、世代や立場を超えた社内での交流や相互理解に役立っています。