社員研修の目的や種類とは? メリットや研修方法を徹底解説

社員の教育・育成に欠かせない「社員研修」にはさまざまな目的・種類があります。また、対象者が違えば研修内容も変わりますし、そうなれば研修のゴールも異なるでしょう。

ここでは社員研修の目的や研修方法の違い、内容・対象者に応じた研修の種類をご紹介します。社員研修の基礎知識として、人事・教育担当者様の参考になると幸いです。

社員研修の目的・メリット

社員のスキルアップと業務改善

社員研修の最も重要な目的に、「社員のスキルアップや業務改善」が挙げられます。各社員に合った研修を実施し、業務に活かせる実践的なスキル・知識を身につけてもらうことで業務や業績の改善が期待できるでしょう。

社内の意識改革

社員研修を行うことで「社内の意識改革」が行えるメリットもあります。例えば会社の企業理念や方針、目的などを内容に盛り込めば、参加社員の意識改革が図れます。
また、階層別や職種・部署別に研修を実施することで、各チーム単位での結束を高めることも期待できるでしょう。

社内コミュニケーションの促進

ロールプレイやディスカッション、グループワーク等の「体験・実践型研修」の場合、社員同士がコミュニケーションを取る機会も多くなります。その結果、社員同士の交流が活性化したり、チームビルディングにも良い影響が現れたりするでしょう。

特に新入社員や大規模な人事異動があった場合、社員研修によるコミュニケーションの活性効果は大きなものとなります。

大きく3種類に分類される研修方法

社員研修の方法は実施場所・手法により3つに大別されます。それぞれの特徴をチェックしてみましょう。

現場で教える職場内(OJT)研修

1つめは「職場内で実施する社員研修(OJT / On the Job Training)」です。
OJTは、日常の業務を通じて職場で実地的に行われます。現場で直接業務についての進め方・ノウハウを学べるのが利点で、新入社員や新たに配属された社員への研修に向いている手法です。

現場以外で行う職場外研修

2つめは「職場外で行われる社員研修(OFF-JT / OFF the Job Training)」です。
OFF-JTは一般的に座学で行われるもので、日常の業務を行うのに必要な基礎知識を事前に学ぶ研修を指します。
OFF-JTの場合、一定の人数を集めて講義・体験型研修を行う形式がほとんどです。そのため効率的であり、対面式ならば研修終了後に社内コミュニケーションの促進効果も期待できます。

オンライン配信

職場内研修(OJT)、職場外研修(OFF-JT)以外に近年増えつつあるのが、オンライン社員研修です。
地方や国外から人材を採用する企業も増える中、従来型の社員研修では一定の場所へ集合してもらう時間・手間・費用がかかってしまいます。しかしオンライン社員研修であれば、それらを削減することができます。

①ライブ配信での研修

講師がリアルタイムで配信を行い、オンライン上で研修を受講する形式です。
場所に縛られずリアルタイムで講義を受けられるため、遠方に住む社員が参加しやすいことが大きなメリットです。
ライブ配信研修を行う場合、配信の準備が少々煩雑であったり、良質な機材を揃えたりするのが難しいケースもあります。ライブ配信に関する専門知識や機材が心もとない……という場合は、「オンライン配信サポート」を活用するのも良い方法です。

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②オンデマンド(録画)配信での研修

オンデマンド配信とは、録画・編集した動画を配信する方法です。一旦教材を準備してしまえば、いつでも・どこでも研修が可能なことがメリットだといえます。

ただしオンデマンド配信の場合、ライブ配信と異なり講師と参加者の双方向コミュニケーション(質疑応答など)ができません。そのため、参加者が受け身の姿勢になりがちな点に留意が必要です。

内容・対象者別社員研修の種類

社員研修の種類は、内容や対象者によっても分類することができます。

階層別社員研修

多くの企業では、階層(役職)別に社員研修を実施するケースが多く見られます。
学ぶべきスキル・知識は、階層によって異なります。そのため階層別に研修内容を分けることで、身につけるべきスキル・知識の習得に集中しやすくなるのです。

経営層

経営層にはトップの右腕としての判断力、高い視座で物事を見ることが求められます。そのため経営層向けの社員研修には「時代に即した経営ビジョン・戦略の考え方」「経営層に求められる着眼点、判断力の構築」などを身につける目的の研修が多いです。

管理職

現場の指揮役を務める管理職には、チームや従業員の管理、指導・育成能力の向上を目的におこなわれる研修が多いです。
管理職向けの社員研修にはリーダーとしての当事者意識、責任感を育むためのリーダーシップ研修や、部下社員との対話を通じて目的達成に導くコーチング研修、組織・業務・人材におけるマネジメント研修などがあります。

中堅社員

中堅社員は新入社員や若手社員の育成、および管理職の補佐をこなす存在です。そのため、新入社員育成のための「OJTトレーナー研修」、管理職の補佐を務めるための「フォロワーシップ研修」などが実施されるケースがよく見られます。

新人、若手社員

入社したての新入社員の場合、ビジネスの基礎となるスキル・知識や社会人としての意識を身につけてもらうのが研修の目的です。Off-JTでビジネスマナーやビジネスマインド、コンプライアンス研修などを行った後、OJTで実際の業務の流れを覚えてもらう……というステップが一般的です。

また若手社員向けの研修としては、自身の生産性を維持するための「セルフマネジメント研修」、仕事に対する考え方を見つける「キャリア研修」などが実施されるケースが多いでしょう。

職種・部署別社員研修

職種や部署が違えば身につけるべきスキルも異なります。
たとえば営業部であれば営業マインド・顧客との関係構築のためのスキル研修が、販売職であれば現場対応や店舗のマネジメント等を学ぶ必要があります。人事部であれば、人材採用・活用や人材開発に関わる知識・スキルを研修で身につけることになるでしょう。

このように学ぶのが専門的な内容である場合、職種・部署別に分けて研修を実施すると効果的です。

スキル・知識別社員研修

専門的な内容であっても、複数の部署が学んでおくべきスキル・知識についてはまとめて研修を行う場合があります。
例えば「知的財産権」や「交渉力」などは幅広い業務に関連するものであり、専門部署でなくとも身につけておきたい知識・スキルです。そのため企業によっては、広範囲の社員を対象に研修を開催するところも多いです。

様々な種類の研修に適した会場

対面式で行う職場外研修(OFF-JT)では、研修内容によって10~30人程度のグループで実施されるケースが多いでしょう。また、社員研修にはまとまった時間が必要であり、社内開催した場合には会議室を長時間占領することにもなりかねません。そのため、OFF-JTを外部施設で開催する企業も多く見られます。

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研修会場としてのご利用事例については、こちらのページでご紹介しております。

まとめ

社員研修の開催時には、「社員にどのようなスキル・知識を身につけてもらうのが目的か」を明確にすることが重要です。目的が明確であれば、おのずと盛り込むべき内容・研修形式も絞られてきます。

これから社員研修を開催する際には、目的・内容・形式にズレが生じず、かつ高い効果が得られる研修を目指しましょう。

 

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